こんにちは、Shujiです。
本日も気になる仮想通貨最新ニュースをピックアップしてご紹介していきます。
まずは本日の相場から確認していきましょう!
今日の相場は?→横ばい

本日、ビットコインは43万円で推移しており、ここ24時間の値動きはほぼなし。
時価総額トップ10では、ほとんどの通貨が小幅高となっています。
時価総額トップ100|急上昇ランキング!

ここ24時間でProject Pai (PAI)が約66%上昇!
アプリの最新版が発表されたことを受け、上昇に繋がっています。
さて、それでは本日の気になる仮想通貨ニュースをみていきましょう。
①なぜXRPに価値がある?誤解されがちな「リップル」5つの疑問
よく投資家に誤解されがちな「仮想通貨XRPとリップル社」5つの疑問https://t.co/BdnJGuDeTJ
米Forbesは記事で、リップル社や仮想通貨XRPに関する様々な誤解を解説した。掲載された14の誤解の中で、投資家に誤解されがちな5つの疑問をピックアップして、内容を解説。
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2019年3月8日
仮想通貨リップル(XRP)とそれを発行するリップル社は、様々な面で誤解されがちです。
有名経済誌Forbesは、その代表例として以下を挙げています。
- 誤解1:XRPは必要ない
- 誤解2:XRPは価格変動が激しい、よって銀行は保有しない
- 誤解3:リップル社はXRPを追加発行できる
- 誤解4:リップル社がXRPの市場価格を操作している
- 誤解5:リップル社の収益モデルはXRPである
Shujiの考察(重要度★★)
「リップル」という言葉には、「仮想通貨XRP」と「リップル社」の2つの意味がある・・・これはリップルを理解しにくくしている理由の1つです。
しかし、こんなのは序の口。
Forbesの言うように、リップルは誤解されやすいプロダクトです。
たとえば、「①XRPは必要ない」と感じている人は多いようですが、、、これももちろん誤りです。
リップル社の国際送金システムとして代表的なのは、下記の2つです。
- 「xCurrent」→ 仮想通貨XRPを使わない国際送金システム
- 「xRapid」→ 仮想通貨XRPを活用する国際送金システム
どちらのシステムも国際送金が可能であるため、「結局、銀行間の国際送金にXRPは不要なのでは?」と言われることも多いです。
しかし、フィアット(米ドルや日本円など)よりも、仮想通貨XRPのほうが送金コストが低く済むという事実を忘れてはいけません。
XRPはより「安い手数料」で送金できるため「少額」の送金にも向いています。
こうした根っこの仕組みがあるから、「XRPには価値がある!」と断言できるわけですね。
②「核ミサイルに耐える」鉄壁の仮想通貨カストディサービス登場
スイス金融大手、核ミサイルに耐えうる「軍事レベル」の仮想通貨カストディ提供へ|BTC、ETH、XRPなどに対応https://t.co/wO1eOb8yS8
Swissquote社は高セキュリティの仮想通貨企業と提携してカストディを提供。
核ミサイルにも耐えられる軍事レベルのカストディで、スイス国立銀行と同水準だという。— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2019年3月9日
スイスのネット銀行Swissquoteは、仮想通貨企業Crypto Financeと提携し、「核ミサイルに耐える、高セキュリティのカストディサービス」の提供を開始すると発表しました。
仮想通貨を安全に保管するサービスのこと。信頼性の高いカストディの増加は、機関投資家の仮想通貨参入および価格上昇に繋がると考えられる。
Crypto Financeはセキュリティを高く評価される仮想通貨企業。
- ビットコイン
- イーサリアム
- XRP(リップル)
- ライトコイン
- ビットコインキャッシュ
の取引を、スイス国立銀行と同レベルのセキュリティ水準で提供しています。
Shujiの考察(重要度★★★)
「核ミサイルに対応するってどういうこと?」って感じですよね。
そのカラクリは、セキュリティの心臓である「サーバー」を、スイスのアルプス上の軍事バンカー(守備施設)に設置しているということ。
軍事バンカーは核ミサイルに対応しているので、「核ミサイルに耐える仮想通貨カストディサービス」という文句も嘘ではないようです笑
いずれにせよ、鉄壁のセキュリティを持つカストディの登場は、巨額の資本を安全に保管したい機関投資家(他人の資本を運用する投資のプロ)の参入を促す好材料と言えます!
③世界最大級の取引プラットフォーム「eToro」がアメリカへ進出!
【今朝までの注目ニュース⚡】
◆ ソーシャルトレーディングのeToro 仮想通貨トレードとウォレットサービスを米国に展開#仮想通貨 $BTC pic.twitter.com/QOjbJnMmQ1
— SIGNAL (@SIGNAL_factbase) 2019年3月8日
株・為替・商品(コモディティ)取引などを提供する総合取引プラットフォーム「eToro」が、アメリカで仮想通貨取引サービスを開始すること分かりました。
アメリカでの取り扱いの仮想通貨は、
- ビットコイン(BTC)
- ビットコインキャッシュ (BCH)
- イーサリアム(ETH)
- ライトコイン(LTC)
- ステラ(XLM)
- リップル(XRP)
などがラインナップされており、今後さらに追加される予定です。
「eToro」は、イスラエルを本拠に1000万人以上の登録ユーザーを抱える、世界最大級の取引プラットフォームです。
Shujiの考察(重要度★★★)
eToroは「仮想通貨取引プラットフォーム」と説明されることが多いのですが、アクティブユーザーの50~60%は仮想通貨「以外」の取引をしています。
また、登録ユーザーは1000万人以上を抱えています(参考:コインチェックで170万)。
そんなeToroのアメリカへの対応は、他市場から仮想通貨へのさらなる資金流入が期待できるニュースとして注目。
業界での注目度も相当高いので、今後の動向は超チェックです。
④コインチェックのハッキング「北朝鮮」ハッカー集団が関与
北朝鮮、仮想通貨5億ドル超奪う 国連報告独自入手 https://t.co/ws5PMopOV9
— 日本経済新聞 電子版 (@nikkei) 2019年3月8日
日本経済新聞は、2017~18年の仮想通貨取引所ハッキング事件のうち、推計5億7100万ドル(約627億円)の被害について「北朝鮮」が関与したと報じました。
2018年1月の「コインチェック580億円流出事件」についても、北朝鮮のハッカー集団によるものだったとしています。
Shujiの考察(重要度★★)
これまでにも、いくつかのハッキング事件について「北朝鮮による仕業では?」との憶測が飛び交っていました。
それらはウワサの域を出ませんでしたが、今回は、
- 日本経済新聞が報じた
- 国連安全保障理事会の専門家らによる「報告書」が情報源となっている
ことから信頼できる情報源。
北朝鮮はほぼ「クロ」だと思ってよさそうです。
国家による計画的犯行だったと思うと、ゾッとしますね・・・。
僕たち投資家にできることは何もありませんが、取引所には今後、鉄壁のセキュリティ構築をお願いしたいところです。
本日のまとめ
- なぜXRPに価値がある?誤解されがちな「リップル」5つの疑問
- 「核ミサイルに耐える」鉄壁の仮想通貨カストディサービス登場
- 世界最大級の取引プラットフォーム「eToro」がアメリカへ進出!
- コインチェックのハッキング「北朝鮮」ハッカー集団が関与
以上、今日の気になる仮想通貨ニュースでした!
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