こんにちは、Shujiです。
本日も気になる仮想通貨最新ニュースをピックアップしてご紹介していきます。
まずは本日の相場から確認していきましょう!
本日の相場→上昇!

本日、ビットコインは87万円台で推移しており、ここ24時間で約2%上昇。
時価総額TOP10ではBitcoin SV(BSV)が約14%上昇していますね。
時価総額トップ100|急上昇ランキング!

ここ24時間でEgretia (EGT)が約30%上昇。
世界初のHTML5ブロックチェーンということで注目を集めていますね。
さて、それでは本日の気になる仮想通貨ニュースをみていきましょう。
➀モルガンクリーク設立者「ビットコインは18ヶ月で超強気相場になる」
「ビットコインは今後18ヶ月で前代未聞の強気相場へ」|モルガンクリーク設立者が経済番組で言及https://t.co/xUnJfMNeGT
米デジタル資産運用会社Morgan Creek Digitalの共同設立者Pomp氏は、今後18ヶ月でビットコイン相場が大きく動くと予測した。その主な根拠として2つの要因を挙げている。
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2019年6月13日
アメリカの資産運用会社モルガンクリークの共同設立者Anthony Pompliano氏が仮想通貨TV「Bloxlive TV」で次の18ヶ月がビットコイン相場が大きく動くと予測しました。
予測理由として以下2点を述べています。
・次の12〜18ヶ月で、ビットコイン相場に”嵐”が訪れるだろう。いくつかの重要イベントが同時に起きるからだ。
・中央銀行の金利引き下げやQE(量的緩和政策)などの出来事が、ビットコインを前代未聞の強気相場へと導くはずだ。
また、同氏は過去にビットコインは800%上昇すると発言しており、一貫して強気姿勢を見せています。
Shujiの考察(重要度★★★)
過去のチャートを分析したところある事が分かりました。
それは過去4度、大暴落を記録した後に必ず数ヶ月で最高値を更新しているのです。
下記は4度の大暴落の前後を簡潔にまとめています。
- 2009年~2011年:約5円 → 3000円超える上昇。その後500円以下に暴落。約80%下落。
- 2011年~2013年前半:3000円突破 → 2万円超える。その後約7000円まで下落。約70%下落。
- 2013年後半~2015年:2万円突破 → 10万円以上まで上昇。しかしマウントゴックス事件が発生。2万円以下へ。80%以上下落。
- 2017年12月~2018年12月:200万円以上記録も、1年通して下落。同年12月には35万円記録。約80%下落。
- 2019年現在:底値約35万円 → 87万円まで回復。150%上昇中。
「800%上昇する!」「超強気相場になる!」など、一見現実的に見えない発言に聞こえますが、このようにしっかりとした理由があったのですね!
現在は調整相場ですが、長期的には上昇トレンドであることが分かりますので定期的に買い増しして積み立てていくのもおすすめです。
もっと大きく利益を伸ばしたい!という場合はレバレッジ100倍で取引ができる海外取引所ビットメックスがおススメです!
[maxbutton id=”1″ ]
②FATF、今月21日にガイドライン発表。取引所を「銀行並み」に規制か
FATF、仮想通貨の規制ガイドラインを6月21日に発表予定|従来銀行の電信送金水準にhttps://t.co/nrgJxHOWR4
FATFが暗号資産の監督法を明確化するための「ガイドライン」を、6月21日に公表する。仮想通貨取引所などを銀行水準の規制を適応するなど、相場への影響も注目される最重要ファンダとなる。
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2019年6月12日
FATF(金融活動作業部会)が暗号資産の監督法のガイドラインを発表予定であると、アメリカの有力紙ブルームバーグが報じました。
ガイドラインの内容は以下の3点です。
- 1000ドルまたは1000ユーロ以上の取引を行う顧客に関する情報の開示・収集
- 資金の受取人に関する詳細情報の収集(KYC紐付け)
- 集した情報を受取人のサービスプロバイダーに提供(各取引ごとに実施)
これらの内容は従来の銀行の電信送金に適用されている規則に等しいとされており、多くの仮想通貨企業が影響を受けると思われます。
Shujiの考察(重要度★★★)
注目したいのは「資金の受取人に関する詳細情報の収集(KYC紐付け)」との内容。
「銀行並み」ってどういうこと?とピンと来ないかもしれません。
これは、「取引所→取引所への仮想通貨の移動の際、送金側だけではなく着金側のKYC(本人確認)を求める」との内容を含みます。
これ、仮想通貨に詳しい方なら驚きですよね!
ただのマネロン対策でしょ?と思いきや、よく考えるとビットコインを海外取引所へ送れなくなるかもしれません。
国内取引所(送金側)→海外取引所(着金側)へ送ることになりますが、海外取引所の多くは本人確認不要で利用できます。
たとえば、BitMEXも本人確認不要で使える取引所ですね。
本当にこの案が採用されるのか?その措置は現実的に可能なのか?を考えると、それほど気にしなくてもいいのかもしれませんが、念のため発表を待ちたいですね。
③SBI北尾氏、民間経営者では初!!ブロックチェーン委員会の高級顧問へ就任
【速報】SBI北尾氏、中国投資協会ブロックチェーン委員会の高級顧問に就任|民間経営者として初 https://t.co/VZr0Q8fnpK
— コインテレグラフ⚡️ 仮想通貨ニュース (@JpCointelegraph) 2019年6月12日
6月12日、SBIホールディングスの代表取締役社長を務める北尾吉孝氏が、中国投資協会のブロックチェーン・ビッグデータ産業投資専業委員会の戦略投資高級顧問に就任したと発表しました。
民間経営者の中では初であり、最も高い位のポストであるとのことです。
同社は仮想通貨取引所「SBIバーチャル・カレンシーズ」を運営しており、仮想通貨業界を牽引しています。
Shujiの考察(重要度★★)
SBIは公式発表で以下のコメントを残しています。
当社はこのたびの戦略投資高級顧問就任を一つの機会として捉え、日本ならびにアジアの金融機関におけるブロックチェーン・デジタルアセット活用をより一層推進し、顧客便益性の高い金融サービスの開発に努めてまいります。
これは凄いですね!
アジア圏の仮想通貨推進の担い手として、充分すぎるパワーを秘めていると思われます!
北尾氏は今年の4月にはリップル社の役員にも就任しておりますので、就任の勢いを活用して業界全体をもっと盛り上げていってほしいですね!
④中国系仮想通貨取引所Gate.io、米国ユーザー向けに仮想通貨19種類取引禁止
主要な取引所 https://t.co/L0xqWBb6mj が米国ユーザー向けに19種類の仮想通貨取引を禁止へ🚫https://t.co/rnoYVHzrB1
6月30日以降、米国ユーザーは指定されたコインの入金と取引市場へのアクセスが出来なくなります🧐
— コイン東京 COIN TOKYO|仮想通貨の最新ニュース・速報 (@COIN_TOKYO_JP) 2019年6月12日
中国に本社を置く仮想通貨取引所「Gate.io」が12日、米国ユーザー向けに19種類の仮想通貨を取引禁止することを発表しました。
対象通貨は以下の通り。
$CNYX $EOS $XRP $TRX $XTZ $BTM $NAS $QTUM $NEO $GAS $XMR $BCN $XEM $WAVES $DCR $ONT $ONG $THETA $TFUEL
取引禁止は6月30日からとのことです。
Shujiの考察(重要度★★)
Gate.ioによると、サービス停止の理由は「不明確な規制」とのこと。
これは・・・、ほぼ100%「有価証券問題」のパターンですね。
つまり、上記の仮想通貨が「有価証券」に該当する恐れがあることから、米SEC(規制当局)などに警告を受け、停止に追い込まれたのでしょう。
先日には大手取引所ビットトレックスやポロニエックスが、米国ユーザーに対し、同様の締め出しを行いました。
この流れが加速すると仮想通貨価格に悪影響となる可能性もあるので、引き続き注意が必要ですね。
本日のまとめ
- モルガンクリーク設立者「ビットコインは18ヶ月で超強気相場になる」
- FATF、今月21日にガイドライン発表。取引所を「銀行並み」に規制か
- SBI北尾氏、民間経営者では初!!ブロックチェーン委員会の高級顧問へ就任
- 中国系仮想通貨取引所Gate.io、米国ユーザー向けに仮想通貨19種類取引禁止
以上、本日の気になる仮想通貨ニュースでした!
コメントを残す