こんにちは、Shujiです。
本日も気になる仮想通貨最新ニュースをピックアップしてご紹介していきます。
まずは本日の相場から確認していきましょう!
本日の相場→ほぼ変化なし!

本日、ビットコインは85万円台で推移しており、ここ24時間の値動きはほぼなし。
時価総額TOP10では上昇を見せているものの、上昇幅は少なくなっております。
時価総額トップ100|急上昇ランキング!

ここ24時間でGXChain (GXC)が約25%上昇。
中国発のデータ取引業界における課題解決のために立ち上がったプロジェクトですね。
さて、それでは本日の気になる仮想通貨ニュースをみていきましょう。
➀ビットコイン半減期まで1年「投資タイミングは今」?!
「2020年のビットコイン半減期を考慮すると投資のタイミングは今」米グレースケールの分析https://t.co/LlzTNk1btF
米大手仮想通貨投資会社グレースケールは、来年5月20日と予測されている次なる半減期を前に、2012年と2016年に起こった過去2回の半減期とビットコイン価格の相関性を分析した。
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2019年6月8日
ビットコインの半減期が約1年まで迫ってきています。
米仮想通貨投資会社グレースケールは過去2回(2012年、2016年)の半減期とビットコインの価格上昇の相関関係を分析し、下記のような結論を導き出しました。
・複数年にまたがる投資期間と高いリスク許容度を持つ投資家にとって、割引された価格が同時に発生している状況である。
・半減期は、ビットコイン投資への魅力的な入り口となる可能性がある。
半減期は来年5月20日と予想されています。
Shujiの考察(重要度★★★)
半減期とは4年に1度、マイナーに供給される報酬(通貨)が減少するタイミングのことです。
通貨の供給数が減少することで希少性が増すため、価格が上昇すると期待されていますね。
グレースケール社の分析によると、過去2回(2012年、2016年)の半減期後、1年でそれぞれ81倍、3倍と大きく値段を上昇させており、前回の半減期である2016年7月の約14ヶ月前(2015年第2四半期)に底値をつけ、上昇に転じているとのこと。
また、米大手投資運用ファンドのPantera Capital社は、次のように発表しています。
ビットコインの半減期に向けた上昇トレンドは、2012年には376日前から、また2016年には320日前から始まっていた。
過去2回、投資家に対し多くのリターンをもたらしている半減期。
本日時点であと345日です。
過去の事例の平均よりすでに上昇トレンド転換は始まっている可能性が高いと言えるでしょう!
②SEC、100億円調達企業「Kik」社に対し訴訟
米SEC初の『仮想通貨の有価証券』に関する裁判 業界における重要性を考察【独自】https://t.co/J7rwJ9xQcD
米国において仮想通貨のステータスが「有価証券」に該当するか否か、米SEC初の「訴訟」に発展する。有価証券問題で揺れるXRPなども含めた業界における重要性を考察する。
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2019年6月9日
今月5日、米国証券取引委員会(SEC)が2017年にICOを行い、当時換算で約1億ドル(約110億円)調達したKik社に対し、仮想通貨の有価証券に関する裁判を起こしました。
当局によると、資金調達の際に「収益性を見込む」宣伝を行っていたが、独自通貨「Kin」を登録申請しておらず、未登録証券として問題視したため、昨年秋にKik社に「Wells Notice」を通達しました。
この通達に対し同社は、反論を訴える「Wells Response」を提出し、あくまで「通貨」という交換手段としての側面が強いユティリティー・トークンであると主張しています。
政府規制当局との裁判は初ということもあり、今後の業界を左右する事例となる可能性が高いと注目を集めています。
Wells Noticeとは
SECが有価証券に関する取り締まりを発令する前に企業や人物に提出する通知書。通知はSEC側が既に判断を下しているが、罰金などを下す前の段階で該当団体に送付される。
Shujiの考察(重要度★★)
Kik社は徹底抗戦の構えですね。
Kik社としては、「既に何百万人のユーザー、そして無数のアプリで利用されているのになぜ有価証券になるんだ!納得いかない!」といったところでしょうか。
ただ、ICO段階でのマーケティングや宣伝で「収益性を見込む」旨を発信した事がKik社としてはネックな部分になりそうです。
現状、ビットコインやイーサリアムに関しては「有価証券ではない」とお墨付きを与えていますが、ほかの通貨に関しては正しい見解は見られていません。
いずれにせよ、今回の結果によっては、有価証券問題で揺れているリップル社のとXRPにおいても重要な判例になると思いますので、今後の展開に注目ですね!
③ライトコイン、ハッシュレートが過去最高値更新!!
8月が半減期のライトコイン、ハッシュレートが史上最高値を記録 https://t.co/VEPdYTFgME
— 名波はるか (@harukananami310) 2019年6月7日
今年8月に半減期を迎えるライトコイン(LTC)のハッシュレートが過去7日間増加し続け、史上最高値を更新しています。
Bitinfochartより
一部メディアではマイニングシェアNo.1のビットメイン社がライトコイン用のASICを製造・マイニングを行ったためと噂されています。
Shujiの考察(重要度★★)
実際のところ、Bitmain社より正式に発売はされていないようです。
ただ、同社は過去にモネロ(XMR)・ジーキャッシュ(ZEC)用のマイニング機器を販売した実績があり、このように言われていますね。
ハッシュレートとは、採掘速度のことを言います。
マイナーが増え、短時間でより数多くの取引を承認することで上昇し、通貨の信用が上昇します。
逆にマイナーの数が減り、承認作業が滞るとハッシュレートは減少し、取引詰まりや51%攻撃のリスクが高まるため、通貨の信用が減少します。
Bitmain社はマイニング用の子会社を2社(BTC.comとAntPool)所有しており、「Blockchain.com」によるとビットコインの約3分の1の承認をこの2社が行っています。
8月に半減期を迎えるライトコイン。
1~3ヶ月前になると通貨の価格が上昇することが多いため、まだ持っていないようでしたら購入してみるのもありですね!
④バイナンス「2019年の仮想通貨市場はますます回復」
バイナンスリサーチによると、2019年も暗号通貨業界はますます成長し続け、次々と参入する機関投資家からの需要のおかげで市場は回復するとレポートで報告https://t.co/yOaIx2otH7
— The Nodist Japan -ブロックチェーン・暗号通貨メディア- (@TheNodistJapan) 2019年6月8日
世界的に有名な仮想通貨取引所バイナンスの市場分析部門「バイナンスリサーチ」が「2019年の相場はこれから参入する機関投資家からの需要のおかげで市場は回復する」と発表しました。
同社の記事のアナリストによると、CME(規制された取引所)におけるビットコイン先物の取引量が5月13日には約13億ドル相当を確認。
これは史上最大規模の取引高であり、またデリバティブ取引口座の数も増加し、現時点で2500件を超えているとのこと。
また、グレースケール社のビットコイン投資信託の価格が、11ドルを超えたことについてジャーナリストのジョセフ・ヨウン氏は、
「機関投資家および適格投資家のビットコインおよび暗号通貨市場全体への関心の高まりを示している。」
と述べています。
Shujiの考察(重要度★★★)
機関投資家が注目しているということは、やはり現在の値段がお得であることが分かりますね。
暗号通貨の時価総額がわずか3ヶ月間(2019年3月1日~5月31日現在)で、1,300億ドルから約2,600億ドルまで増加し、100%の成長を示しています。
このことからも、市場に多くのお金が流れてきているかが分かります。
また、過去記事でも取り上げた通り、水面下で機関投資家が買い増ししているとお伝えしてきました。
昨年12月14日に底値を付けてから、ここ数ヶ月で爆発的な上昇を見せたビットコインですが、まだまだ値段は上がりそうです。
半減期も来年8月に迫っていますので、やはり買い時は「今」ですね!
本日のまとめ
- ビットコイン半減期まで1年「投資タイミングは今」?!
- SEC、100億円調達企業「Kik」社に対し訴訟
- ライトコイン、ハッシュレートが過去最高値更新!!
- バイナンス「2019年の仮想通貨市場はますます回復」
以上、本日の気になる仮想通貨ニュースでした!
コメントを残す